「健康力」や「健康力年齢」を定義付けし、定期的に健康力テストを実施するとともに、データベース上で個人ごとの体力測定結果を管理できるシステムを構築し、高齢者が健康の維持管理に継続的に取り組める仕組みを構築した。

高齢者の賃金体系に関して、新たに「時間給社員」の制度を設け、高齢者でもスキルが上がれば賃金を上げる仕組みにすることができ、高齢者のやる気を高めることができた。

再雇用後のモチベーションの低下に対応するために、従業員ヒアリング調査結果等に基づく「高齢者活用マニュアル」を構築し、「作業チーム」と「高齢者座談会」との連携により、従業員だけでなく、経営者も含めた「やる気・意欲」が高まった。脱脂工程における作業負担の軽減を行った。

高齢者の活用を目的としたフレキシブルな勤務体系のシステムの構築及び高齢者を活用した適正な要員計画の研究

従業員の高齢化への対応として作業可能年齢を引き上げるため教育訓練ツール「ドライビング人事システム」を活用し、現在40代、50代、60代の従業員も今後の意識付けを行うことができた。さらに、高齢者の技能を社内で認定・評価する「社内検定制度（マイスター制度）」の社内規定の作成や、高齢者の雇用延長後にも活用できる人事評価・賃金制度の確立の検討を進めた。

人事・賃金制度に対応した、高齢者活用のための教育訓練制度の整備、ワークシェアリングを含む雇用形態多様化の研究を行い、再教育プログラム・社内検定制度・マイスター制度を構築し、さらに教育訓練制度を整備した。技能ＯＢ制度の導入

高齢者対応職場創造のための職務再設計作業負荷の大きい圧力容器製造工程において高齢者が十分に能力を発揮できるよう「OWAS法による作業姿勢調査」「中高齢者のための職場改善チェックリスト」を用い改善すべきポイントを絞り、改善案を具現化した。また高齢者の活用を意識した教育システムを活用するため、管理監督者の能力、スキルアップのためのチェックリストや新しい職制資格基準を完成させた。

高齢化に対応した人事賃金制度や教育訓練制度の整備、人事、賃金制度、教育訓練制度の改革を行った。さらに「技能データベース」を作成し従業員の技能を把握、適切な要員計画が可能になった。

エイジフリー化推進のための人事・組織体制、教育訓練制度の整備、人事組織体制は生産工程、仕事の質、仕事の量の各面から分析を行い新たにスキルマップを作成、高齢者が作業できる項目を洗い出し高齢者が継承すべきスキルが明確化された。

雇用確保のための新分野進出対策に伴う人事制度及び教育訓練制度の整備教育訓練ソフトはタッチパネルを採用し、高齢者にもやさしい管理の方法を取り入れた。

従業員の高齢化が進む中、フレキシブルな休憩時間の検討、シーズン毎に対応可能な勤務形態の創設、スポット勤務の創設（当社退職者を繁忙期に活用）等により、高齢者が健康で意欲があれば年齢を問わず働ける企業を目指した。

インストラクター制度やペア就業による柔軟な勤務制度の検討・試行及び技能ＯＢ制度の導入